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大澤 英昭; 小出 馨; 笹尾 英嗣; 岩月 輝希; 三枝 博光; 濱 克宏; 佐藤 稔紀
Proceedings of 2015 International High-Level Radioactive Waste Management Conference (IHLRWM 2015) (CD-ROM), p.371 - 378, 2015/04
1996年に結晶質岩を対象とした深地層の研究施設計画として瑞浪市で開始した超深地層研究所計画は、3つの段階(第1段階:地表からの調査予測研究段階、第2段階:研究坑道の掘削を伴う研究段階、第3段階:研究坑道を利用した研究段階)で進めてきた。現在、深度500mまでの研究坑道の掘削を完了し、第2段階の調査研究は一旦終了した。第3段階の調査研究は2010年から行っている。原子力機構は、これまでの調査研究の成果を、ウェブベースの報告書(CoolRepH26)として取りまとめた。今後、超深地層研究所計画では、地層処分の信頼性を向上するための基盤研究として、第3段階の調査研究を継続して進める。
Liu, X.*; Ahn, J.*; 平野 史生
Proceedings of 2015 International High-Level Radioactive Waste Management Conference (IHLRWM 2015) (CD-ROM), p.879 - 886, 2015/04
本研究では、東京電力福島第一原子力発電所の事故で発生した破損燃料を地層処分する場合の中性子輸送解析に焦点を当てている。破損燃料が収納された処分容器が地層中に処分された体系を想定し(球状の燃料粒子が六角格子上に配列するようにモデル化)、MCNPによる中性子輸送計算を行った。処分容器の周囲には緩衝材が設置され、系全体が地下水で飽和されているものとした。系内における中性子の減速の条件と、燃料の分布状態を4ケース想定して解析を実施したところ、以下の知見を得た。(a)実効増倍率は、中性子の減速の条件をどのように想定するかに大きく依存する。(b)炭素鋼製の処分容器は破損燃料の処分後の臨界安全性の向上に大きな役割を果たし得る。(c)破損燃料中の核分裂性物質が処分容器の外部へ放出され始めた後、ある割合の核分裂性物質が放出されたときに、系の実効増倍率が最大となる場合がある(処分直後が最も高いとは限らない)。(d)いくつかの条件を仮定すると、系の最大実効増倍率は、処分容器1体に対する破損燃料の装荷量にはほとんど影響を受けず、処分容器の寸法や組成によって影響を受ける。